編集委員長
　藤田　直孝

　明けましておめでとうございます。編集委員会から年頭の御挨拶を申し上げます。
　まずはじめに、昨年は様々な形の自然災害が我が国を襲いましたが、被災された方々には心よりお見舞い申し上げます。
　日本消化器内視鏡学会雑誌はお陰様を持ちまして、昨年も順調に発刊することができました。昨年の論文投稿の傾向として、原著論文投稿数の増加がみられました。これに合わせてDigestive Endoscopy への推薦論文も増加し、掲載に至る論文も着実に増えてきております。本年も是非、活発な論文投稿を期待したいと思います。
　現在、日本医学会から医学雑誌編集ガイドラインの発刊が予定されており、準備が進められています。本誌編集委員会もこれに準拠する形で投稿規定その他の整備を進めているところです。投稿者に対し提供すべき情報の追加、様式の変更など、随時案内を差し上げる予定です。かねてからご案内を差し上げておりましたとおり、本号から会告の掲載は行われておりません。ホームページ、メールマガジンで迅速に情報提供を行っておりますので、是非ご活用くださいますようお願いいたします。メールアドレスの登録がまだお済みでない方は、至急事務局まで連絡を頂戴できれば幸いです。
　会告の電子化に引き続き、本誌本体も今年一杯で紙媒体での発刊、皆様への送付を終了し完全電子ジャーナルに移行します。学会運営の効率化のため、会員の先生方のご理解とご協力を何卒よろしくお願いします。単純に紙媒体を電子媒体に切り替えるということではなく、ITの特性を生かし会員の先生方の利便性を高めた形で情報提供を行っていくことをめざし、出版社と検討を重ねているところです。ぜひ期待していただきたいと思います。
　昨年6月、いわゆる医療・介護一括法が成立し、今年10月には医療事故調査制度がスタートします。現在、ガイドラインの策定など準備が急ピッチで進められています。医療安全分野、特に有害事象等の報告システムについての基本的な考え方を示したWHOドラフトガイドラインに強調されている、「非懲罰性」、「秘匿性」がどれだけ担保されるか注目されるところです。現場の医師が不幸に陥ることのないよう、そして何よりも医療を必要とする患者が不幸になることのないような形で策定、運用されることが必要と考えます。我々の携わる内視鏡診療が萎縮医療に陥ることなく健全な発展を遂げ、社会に広く貢献することを祈念して止みません。本年もどうぞ宜しくお願いいたします。